東急田園都市線・三軒茶屋駅からほど近い世田谷キャンパス。そこには、昭和女子大学とアメリカの名門州立大学の日本校であるテンプル大学ジャパン（TUJ）が共存する「グローバルキャンパス」がある。昭和女子大学は1988年に海外キャンパス「昭和ボストン」を開設して以来、約40年にわたってグローバル教育を積み重ねてきた大学だ。

今回は、アドミッション部長の松田忍先生（歴史文化学科教授）と、グローバルビジネス学部長の今井章子先生（ビジネスデザイン学科教授）に、その教育に込めた狙いと、これから迎えたい学生像を伺った。

40年の蓄積の先にある「スーパーグローバルキャンパス」

昭和女子大学が掲げる教育の三つの柱は、グローバル教育・プロジェクト型学修・キャリア支援だ。なかでもグローバル教育の歩みは長く、その原点は1988年に開設した「昭和ボストン」にさかのぼる。

大きな転機となったのは2012年。文部科学省の「グローバル人材育成推進事業」に採択されたことをきっかけに、大学は一気にアクセルを踏み込んだ。「採択される前、本格的な海外の協定校はたった8校でした。それが今では約8倍にまで広がっています」と先生方は振り返る。教員が世界を駆け回り、学生が活躍できる舞台を一つひとつ増やしてきた蓄積がある。

その象徴として実現したのが、TUJの世田谷キャンパスへの招致だ。TUJは、文部科学省から「外国大学の日本校」として日本で初めて指定された、先駆的な存在である。2019年に本格稼働したグローバルキャンパスは、単に二つの大学が隣り合っているだけの場所ではない。

「アカデミックカレンダーも入学のタイミングも全く違うので、ただ近くにいれば自然に交流が生まれる、というわけではないんです」と今井先生。だからこそ、両校の学生が互いに単位を履修したり、合同で授業を運営したりする仕組みを、何年もかけて丁寧に築いてきた。たとえば歴史文化学科では、アートを通じて社会の課題に取り組む「コミュニティアート」の考え方のもと、TUJの学生と合同で企画を立てる授業もある。地域社会と芸術のつながりを日米の学生が英語と日本語のバイリンガルな環境で学ぶ。プロのアーティストと共にアートをつくることで、街の問題を「自分ごと」として捉えていく試みだ。

「点を取る」から「使って考える」へ

グローバルキャンパスを最も象徴するのが、学内にいながら海外大学の学位取得にも挑戦できる、TUJとのダブル・ディグリー・プログラム（DDP）である。2014年度から中国の上海交通大学と始めたこの取組は、TUJとも2020年度に派遣が始まった。TUJ DDP開始当初はわずか4名でスタートしたが、今では30名以上の卒業生を輩出し、5つの海外大学を合わせるとDDP修了者は140名を超える規模にまで成長した。

「これまで学位を二つ取ろうとすると、海外の大学へ渡らなければなりませんでした。それが世田谷でできる。都内にあるからこその強みです」と今井先生は語る。学費負担を軽減する奨学金の設計、単位の相互認定──越えるべき壁は決して低くなかった。だからこそ、それを乗り越えてきた数年の歩みに、先生方は確かな手応えを感じている。

TUJでのDDPを目指す学生は、入学直後の1年次前期に最初のセレクションを受ける。「入学から5年で二つの学位を」という標準モデルから逆算すると、早い段階で一定の英語力が必要になるためだ。選抜を通った学生は、所属学科の枠にとらわれず、単位認定される科目をパッケージで履修していく。

印象的だったのは、先生方が語る「英語との向き合い方」だ。「高校生はよく、『どう勉強すれば英検が解けるか、TOEICの点が上がるか』と考えます。でも本当に大切なのは、授業に参加して自分の力を発揮するために、どれだけの語学力が必要かということ。あえて測るなら、IELTS6.5です」。点を取るための英語から、自分の考えを授業でぶつけるための英語へ。そのマインドセットの転換こそが出発点だという。

実際にこのプログラムに乗るのは、特別な学生ばかりではない。英検準1級・2級あたりからスタートし、3年次編入までの約1年半で大きく伸びていく学生が多いという。「ごく普通のご家庭で、都立高校で英語が好きだった、という子がしっかり入ってきます。それだけ手厚くサポートしている、ということでもあります」。同じ志を持つ仲間が集まることで、互いにエンジンがかかっていく。

企業と社会人が行き交うキャンパス

グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科の学びは、1年次から経営・経済など専門科目の基礎を学び、それを2年次に全員が参加するボストン留学で英語で学び、さらに3年次からはプロジェ クト学修として経験する、「理論と実践の往復」に特徴がある。これまでに、無印良品やカルビーといった企業と連携し、マーケティング戦略や商品開発に取り組んできた。

こうした実社会との協働を支えているのが、大学に付設の「現代ビジネス研究所」だ。全学部の学生を対象に、大学と企業など外部組織と行う連携活動と地域貢献活動の拠点となっている。学生たちはここで連携先団体とのProject-based Learning（PBL)を通して、社会人とともに課題解決策を模索することで、リアルなビジネスの現場に触れていく。「この取り組みを、2010年ごろから全国に先駆けて始めてきました」。急ごしらえでは真似のできない厚みが、ここにある。最近では、連携先の企業同士のヨコの連携も進んでいるという。

もう一つの実社会との有機的なつながりが「社会人メンター制度」だ。ワーキングウーマンが数百名規模で登録し、学生のキャリア形成や就職活動の相談に応じる仕組みで、メンターは卒業生に限らない。幅広いセクターから様々なキャリアの軌跡を持つ女性たちが、学生と一対一あるいはグループで面談し、意見交換や助言を行っている。

「社会全体のための社会進出」を担う人へ

今井先生が繰り返し語ったのは、グローバルビジネス学部の本質だった。「女性が、経営の中枢に入っていくことが重要なんです」。日本の女性管理職比率や政治参画の水準は、国際的に見てまだ低い。そこに一石を投じたい、という思いがある。

その理由を、先生は明快に語る。「多様な意見が混ざり合うことでイノベーションが生まれることは、データでも明らかになっています。これは女性のためだけの社会進出ではなく、社会全体のための社会進出の促進なんです」。

女子大であることの意味も、ここにつながる。「学級委員を決めるとき、男の子が手を挙げて、女の子がそれを支える──そんなアンコンシャス・バイアスが、社会には根強くあります。でも本学では、それが起こらない。リーダーも、次のリーダーも、すべて自分たちで担うんです」。

たとえば、入学時にはTOEIC300点台だった学生が、自分で考えて発信するための英語力を伸ばそうと、TUJ、British School, Tokyo、本学の3校合同のシンポジウムに登壇したり、PBLを通して企業との協働をいくつも体験したり、さらには学業の傍ら外国企業のインターンシップにも挑戦して、卒業後に、海外で金融の仕事に就いた卒業生もいる。挑戦できる環境が、確かな進路へとつながっている。

求める学生像と、面接で大切にしていること

こうした学びを最大限に活かすのは、どんな学生だろうか。松田先生が挙げるのは、リーダーシップと推進力だ。もともと大学の教育やプログラムをよく研究し、自ら「ぐいぐい進めていける」学生は、総合型選抜で入学するケースが多いという。

そして面接で大切にしているのが、「自分の言葉で語れるか」である。「原稿を準備し、事前の質問を理解して臨むこと自体は、とても素晴らしいことです。ただ、それを読み上げるだけで終わってしまうと、とてももったいない」と松田先生。深掘りの質問が来たときに、自分の言葉で丁寧に答えられるか

──選抜の場では、そこを何よりも見ているという。

出願を考える高校生へのメッセージは、シンプルだ。準備は入念に、けれど本番は自分の言葉で。その姿勢こそが、時代を先取りしてきた昭和女子大学が、次の時代を共につくる仲間に求めているものなのだろう。